来たるべき災害に備え、備蓄やその方法を見直しましょう

　東日本大震災から８年が経ちました。その間にも、2016年の熊本地震や、2018年には大阪北部地震、平成30年７月豪雨、北海道胆振東部地震など、日本では多くの災害が起こっています。

　自然災害の発生は予測が難しいですが、起きたらどのような被害が生じ、それを減らすにはどう備えるべきなのでしょうか。

　まずは日ごろから、次の“減災の原則”を徹底しておきましょう。

減災の原則

【１】どんな自然災害が起きるか知っておく（ハザードマップ）

【２】家具の置き方を工夫する（家具は必ず転倒する）

【３】非常持ち出しバッグを用意する（普段から備蓄・更新）

【４】家族の安否方法を確認しておく（伝言ダイヤル、伝言板）

【５】避難場所・避難経路を確認しておく（防災マップなど）

ローリングストック法って？ 

　水や食糧を備蓄していても、いざというときに賞味期限切れ……ではせっかくの防災も意味がなくなってしまいます。

　そこで、備蓄している水や食糧や“普段使い”をすることをオススメします。製造日の古いものから食べたり飲んだりして、その分また準備し、常に一定量の備えがある状態にします。これをローリングストック法といいます。

　賞味期限が切れることがなく、備蓄品の確認にもなり、いざというときにどう調理したらいいかの訓練にもなりますから、とても合理的でオススメです。

北海道地震では全戸停電も 

　2018年の自然災害では、ライフラインの途絶、特に停電が社会問題化しました。発災直後の最大停電戸数は大阪地震17万戸、台風21号260万戸、北海道地震295万戸、台風24号119万戸と大規模。

　特に、北海道地震では全域停電という全系停電（ブラックアウト）が起き、一時は東日本大震災で実施された“計画停電”も検討されたほどです。

エネルギー供給の最後の砦＝ＬＰガス 

　そうした中、被災地、避難所では“災害に強いＬＰガス”が、炊飯、給湯、暖房、発電にと活躍し、復旧・復興をサポートしました。

　ＬＰガスが“エネルギー供給の最後の砦”とされるのは、エリア供給の電気や都市ガスと違い、個別供給が主であるから。発災後の点検・復旧が容易なうえ、軒先の容器には常に相当量のＬＰガスが備蓄されているからです。また、ほとんどのガスコンロは、停電のときも使えますし、ＬＰガス発電機を備えておけば、給湯、暖房、発電もできます。